Eコマースとは？前提の基礎知識とメリットデメリットを解説

「Eコマースを始めたいけれど、言葉の意味や種類が多すぎてよくわからない」と悩んでいませんか？インターネットを通じた取引であるEコマースは、いまやビジネスにおいて欠かせない存在です。

本記事では、Eコマースの基本的な定義から、B2C・C2Cといった多様な取引形態、そして参入する際に知っておくべきメリット・デメリットを整理して解説します。

これからオンライン販売を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

Eコマースとは

Eコマース（Electronic Commerce）とは、日本語訳で「電子商取引」です。インターネットなどのネットワークを通じて、商品やサービスの売買、決済、情報のやり取りを行うことを指します。

パソコンやスマートフォンから利用するネットショッピングだけでなく、企業間の資材調達や、デジタルコンテンツのダウンロード販売などもすべてEコマースに含まれます。物理的な対面を必要とせず、場所や時間の制約を超えた取引を実現する現代ビジネスの根幹です。

Eコマースの種類

Eコマースには、取引を行う主体（企業、消費者、行政など）の組み合わせによって、多くの種類が存在します。

ここでは代表的な9つの取引形態とその具体例を紹介します。

B2B

B2B（Business to Business）は、企業と企業の間の取引を指します。製造業者が部品メーカーから原材料を調達したり、卸売業者が小売店へ商品を販売したりする形態です。

具体例

MonotaRO（モノタロウ）のような法人向け資材販売サイトや、企業間決済システムを利用した原材料のオンライン取引などが該当します。一回あたりの取引額が大きく、継続的な関係性が築かれるのが特徴です。

B2C

B2C（Business to Consumer）は、企業が一般消費者に対して商品やサービスを販売する形態です。最も身近なEコマースの形と言えます。

具体例

Amazon、楽天市場、ZOZOTOWNなどの総合オンラインストアでのショッピングが代表例です。また、アパレルメーカーや家電量販店が自社で運営するネットショップでの直接販売もB2Cに含まれます。

B2G

B2G（Business to Government）は、企業が行政（国や自治体）に対して行う取引のことです。

具体例

自治体が道路工事や備品購入の入札をオンラインで行う電子入札システムや、行政が利用するITインフラの提供などが挙げられます。公共事業に関連するため、信頼性や厳格なルールに基づいた取引が求められます。

C2B

C2B（Consumer to Business）は、一般消費者が企業に対して価値（商品、サービス、データなど）を提供する形態です。

具体例

インフルエンサーが企業の広告案件を引き受けるケースや、写真投稿サイトで個人が撮影した写真を企業が購入する場合、アンケート回答の謝礼などがこれにあたります。消費者が主導権を持つ新しい形態として注目されています。

C2C

C2C（Consumer to Consumer）は、一般消費者同士が直接取引を行う形態です。スマートフォンの普及により急速に拡大しました。

具体例

メルカリやヤフオク!などのフリマアプリ・ネットオークションが代表的です。また、個人のスキルを販売するココナラのようなサービスも含まれます。個人間取引のため、プラットフォームが決済や配送を仲介することが一般的です。

C2G

C2G（Consumer to Government）は、個人が行政府に対して行う取引です。主に支払いに関するものが中心です。

具体例

ふるさと納税のオンライン手続きや、住民票の発行手数料の支払い、自動車税や固定資産税などの電子納税がこれに該当します。行政手続きのオンライン化（DX）が進むにつれ、その重要性が高まっています。

D2C

D2C（Direct to Consumer）は、製造者やブランドが、仲介業者を通さずに自社サイトなどで直接消費者に販売する形態です。B2Cの一種ですが、よりブランドの世界観を伝えやすい手法です。

具体例

バルクオム（化粧品）やFABRIC TOKYO（オーダースーツ）など、SNSを活用してファンと直接繋がり、自社ECサイトのみで販売するブランドが挙げられます。

G2B

G2B（Government to Business）は、行政が企業に対して行う取引やサービスの提供を指します。

具体例

行政が保有するデータをオープンデータとして企業に販売・提供するケースや、企業向けの補助金申請、電子許認可手続きなどが該当します。企業の事務手続きコストを削減し、産業活性化を支援する役割があります。

G2C

G2C（Government to Consumer）は、行政が個人に対して行う取引やサービスの提供です。

具体例

国税電子申告・納税システム（e-Tax）や、マイナポータルを通じた行政サービスのオンライン申請などが挙げられます。また、国立博物館のオンラインチケット販売など、公的機関が提供するサービスの決済も含まれます。

開業届のe-Taxについては、「開業届をオンライン（e-Tax）で提出するやり方は？メリット・デメリット・必要書類も紹介」の記事でご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

Eコマースのメリット・デメリット

Eコマースには実店舗にはない大きな魅力がある一方、オンライン特有の難しさも存在します。

導入前にこれらを理解しておくことが成功の近道です。

メリット①販売エリアの拡大が可能

実店舗の場合、集客できる範囲は店舗周辺の地域に限定されます。しかし、Eコマースであればインターネットに繋がる環境さえあれば、日本全国、さらには海外のユーザーまでをターゲットにすることが可能です。

これまでリーチできなかった遠方の顧客や、特定の商品を求めているニッチな層にもアプローチできるため、ビジネスの市場規模を劇的に拡大できる点が最大のメリットです。

メリット②24時間365日取引が可能

実店舗には営業時間の制限がありますが、Eコマースはシステムが稼働している限り、24時間365日注文を受け付けることができます。

ユーザーは仕事の合間や深夜、休日など、自分の好きなタイミングで買い物を楽しめるでしょう。

運営側にとっても、寝ている間に売上が発生する仕組みを構築できるため、販売機会の損失を最小限に抑え、収益効率を高めることができます。

メリット③顧客分析による売上アップが可能

Eコマースでは「誰が・いつ・どのページを見て・何を買ったか」という行動データを正確に蓄積できます。これらのデータを分析することで、特定の商品の購入者に別の商品を勧めるレコメンド機能や、離脱率の高いページの改善などが可能です。

感覚に頼らず、データに基づいたマーケティング施策を打てるため、リピート率の向上や客単価アップを戦略的に進められます。

デメリット①価格競争が激しい

インターネット上では、ユーザーは数クリックで複数のショップの価格比較が可能です。そのため、競合他社との「最安値争い」に巻き込まれやすい傾向があります。

大手モールなどでは特に価格差が顕著に現れるため、独自の付加価値やブランドストーリーを伝えない限り、単純な価格の叩き合いになり、利益率を圧迫してしまうリスクがある点に注意が必要です。

デメリット②宣伝・集客・管理が難しい

ショップを開設しただけでは、広大なインターネットの中で誰にも気づかれません。SNSの運用やSEO、リスティング広告など、Web特有の集客スキルが求められます。

また、受注管理、在庫管理、発送業務、問い合わせ対応など、バックエンドの作業も煩雑になりがちです。これらを効率的に回すためのシステム導入や、継続的な改善が必要となり、運用負荷が予想以上にかかる場合があります。

ネットショップにおける集客方法については、こちらの記事でご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

デメリット③顧客と生のコミュニケーションが取れない

対面販売とは異なり、顧客の表情を見ながら接客することができません。そのため、商品の微妙なニュアンスが伝わりにくかったり、不満があっても表面化せずに離脱されたりする恐れがあります。

チャットボットや丁寧なメール対応、SNSでの交流などを通じて、オンライン上でいかに信頼関係を築くかが重要です。物理的な距離を埋めるための丁寧なフォローアップ体制が不可欠です。

Eコマースの始め方は？

Eコマースを始めるには、まずビジネスモデルの決定からスタートします。その後、商品の準備、ショップ名やドメインの決定、そしてECプラットフォームの選定へと進みます。

• 販売する商品の選定と仕入れルートの確保
• ショップコンセプトの設計とロゴ作成
• ECプラットフォーム（STORES ネットショップなど）の登録
• 決済方法の設定（クレジットカード、キャリア決済など）
• 商品撮影と説明文の登録
• 配送方法と送料の設定

具体的なステップの詳細は、以下の記事で詳しく解説しています。

関連リンク：ネットショップを開業する方法！手順や手続き、おすすめのサービスもご紹介

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